Q値C値に現れない高断熱住宅の要「気流止め」の問題

高断熱住宅の性能を表す指標として、Q値(熱損失係数)や UA 値(外皮平均熱貫流率)、C値(相当すき間面積)は有名ですが、『本音のエコハウス』という本を読んでいて、これらに現れない非常に重要なことがあることに気づきました。

それが「気流止め」です(通気止めとも呼ばれます)。

日本の戸建住宅の多くを占める木造軸組工法で高断熱住宅をつくるにあたっての基本のようですが、温暖地でその重要性が十分に理解されているとは思えません。

断熱材が効果を発揮できるかどうか、住宅の寿命が長くなるかどうかは気流止めが適切かどうかで決まるというのに、それができていない住宅が多いのです。

詳しいことは上記の本を読んでいただきたいのですが、あまりに重要な問題なので、理解した範囲でここでも紹介したいと思います。

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気流止めの重要性

木造軸組工法(在来工法)の住宅では、構造上、壁の上下に床下や天井裏につながる空洞ができます。この空洞の気流を止めるのが、「気流止め」です。ちなみに枠組壁工法(ツーバイフォー)ではこの空洞がないため、気流止めは不要です。

気流止めとは、要は壁内部の上下で空気の流れを止めるものです。方法は一つではなく、さまざまなやり方があります。

壁内部の空気が正しく気流止めされていないとどうなるかというと、壁内に床下などから空気が入って流れるため、断熱材が性能どおりの機能を発揮できません。昭和55年(1980年)以降に建てられたほとんどの住宅には断熱材が入っていますが、気流止めが不十分なために効いていないケースが多いようなのです。

それだけでも大問題ですが、この壁内の冷気流は室内の空気をも引き込みます。この空気は外気より暖かく水分を含むので、これが入ると壁内や天井裏で冷やされ、内部で結露が発生してしまいます。木材は水分があると劣化するため、これによって住宅の寿命が縮まってしまうのです。

壁内の水蒸気を排除するしくみとしては通気層工法が有名ですが、壁内に入る水蒸気量は気流止めによって大きく変わるので、そもそも入らないようにする壁構造が望ましいことは明らかです。内部結露対策はいろいろあっても、まずは気流止めが肝要で、そこがしっかりしていないと対策が不十分になる可能性が高いと思われます。

問題となるケース

そんな問題はとっくに解決されているのだろうと楽観していましたが、実際はそうではないようです。この気流止めの問題の解決策は高断熱住宅の初期(1984 年)に発表され、北海道では早期に改善されましたが、温暖地での普及には時間がかかっているのです。

そのことは、木造住宅の教科書的な存在である、住宅金融支援機構(旧公庫)の過去の木造住宅工事仕様書を確認すればわかります。フラット35対応の住宅仕様では、改訂のたびに断熱・気密仕様が強化されています。

調べてみると、温暖地の仕様でこの問題が解決されているのは、H11(1999 年)の次世代省エネ基準以上の住宅だけでした。*

次世代省エネ基準のレベルとは、現在の仕様書でも義務や標準仕様になっておらず、推奨されているだけの仕様です。そして、2020 年に義務化される予定でしたが、普及が遅れていることから義務化が見送られることになっているレベルです(参考)。

大雑把にいうと、長期優良住宅に該当するような、H11 以降の上級仕様の住宅では解決されていますが、それ以外の住宅では、いまも解決されていません。それ以外の住宅に気流止めがないわけではありません。気流止め(通気止め)を設けるという項目はあっても、グラスウールを二つ折りにして詰め込むなど、効果が不十分な方法しか取られていないのです。

注意が必要なのは、気流止めがきちんと設置されているかどうかは気密層の外側の問題なので、C 値(相当すき間面積)には現れないということです。高断熱をうたい、C 値を公表している住宅会社であっても必ずしも安心できるわけではないのです。剛床(根太レス)工法の普及で下部の問題は減っていますが、外張り工法の天井断熱で天井部の気流止めが不適切な例が多かったりするようです。

そのため、このような住宅では程度の差こそあれ、断熱材が効果を発揮していなかったり、壁内や天井裏に結露が発生しやすくなっている状況が懸念されるのです。

当サイトでは以前から断熱レベルの観点で次世代省エネ基準でも不十分であると指摘していますが、今後住宅を購入される方は、次世代省エネ基準を満たしているかどうかにはくれぐれも注意していただきたいところです。

ちなみにこの問題が該当する住宅にすでにお住まいの方にも、解決策はあります。新住協の代表理事による以下の本(こちらで紹介しています)では、なるべく安くリフォームで改善する方法とその効果が詳しく紹介されていたので、新住協の会員会社などでは対応可能なのではないでしょうか。気になる方はご確認ください。

次世代省エネ基準仕様であれば解決されていると書きましたが、この本では、2020年の省エネ基準義務化に向けて国交省が行った住宅省エネルギー技術講習会のテキストでは不適切な気流止めの図が掲載されていた、とも書かれています。このため、次世代省エネ基準以上であるからといって安心せず、自分でも確認したほうがよいかもしれません。このあたりの実情は存じ上げないので、追加情報があれば追記したいと思います(現場の方の情報提供、歓迎いたします)。

コメント

  1. くろっち より:

    こんにちは。

    C値が良くても気流止めがされていないケースはあるという、ずっとわだかまりのように思っていたことが
    記事になっておりコメントさせていただきました。

    特に裸のグラスウールを使った施工ではシート貼りでC値こそ上がりますが、グラスウール自体に通気性が
    あるため気流止めが重要のように思います。
    ただ、この外の部分の気密性というのはどのくらいが必要で、どのように確認すればよいのかが難しそうですね。
    (枠組みか軸組+面材、透湿防水シートがきちんと施工してある程度で問題ない?)

    拙宅は、新住協の工務店で建てましたが、そこではC値測定とサーモカメラでの確認を行っていました。

    C値もQ値も良いのに寒いケースが有るというのはちょっと怖いですね。

    • さとるパパ より:

      コメントありがとうございます。
      多くの高断熱住宅では問題ないと思いたいですが、フラット35の標準仕様では今も十分な対策がなされていないようなので驚きました。
      想像ですが、壁内部と天井裏などがつながる空間が解放されたままではいけないだけなので、設計図面を見れば確認でき、気密シートや木材で塞いでいれば十分なのではないかと思います。
      Q値C値に現れないのは怖いですが、逆に気流止めを設置するだけで断熱改善できる住宅もかなりあるのかもしれません。