住宅ブログを見ていると、「タウンライフ家づくり」というサービスがよく勧められています。デメリットがあっても勧めたくなる気持ち、同じブロガーとしてよくわかります。
このサービスを知らない方のために説明すると、無料で 3 分程度の質問に答えて一括依頼をするだけで大手ハウスメーカーを含む複数の住宅会社から間取りの提案や見積書がもらえるというサービスです。
しかし世の中、無料ほど怖いものはありません。いくら手軽とはいえ、個人情報を渡すのも心配です。そこで「タウンライフ家づくり」にデメリットはないのか徹底的に調べてみました。
どうか最後までご覧いただけると幸いです。
タウンライフ家づくりのクチコミまとめ
タウンライフを紹介しているブログは多数ありますが、信用できるのは実際の利用者のリアルなクチコミです。
タウンライフ家づくりの実際のクチコミは、e戸建てのこちらの質問ページで多数確認できました。
ざっと読んでまとめると、満足している人はいるものの、次のような口コミも見つかりました。
- 間取りの提案を行う会社はほんの僅かで、しつこい連絡が来るだけ(利用者)
- タウンライフからの依頼は成約率が低いのでまともに対応しない(住宅メーカー社員)
- いきなり自宅訪問された(利用者)
タウンライフを勧めているブログ記事では「しつこい連絡は来ない」と書かれていましたが、携帯電話への電話が頻繁に来るなど、実態は必ずしもそうではないようです。
考えられるデメリット
上記を踏まえ、私なりにもデメリットについて考えてみました。
間取りや見積りの提案が低レベル
このサービスについて思うのは、3 分程度のアンケートで要望に沿った提案など受けられるはずがない、ということです。
住宅のプランは、家族の暮らし方、予算、価値観、趣味趣向、土地条件など無数の情報を踏まえて作られるものです。希望に沿った提案を受けたかったら、何時間もかけて対面で相互にコミュニケーションを図り、多くの情報を伝える必要があります。
かんたんなアンケートで中途半端に希望を伝えても、中途半端でテキトーな提案が返ってくるだけ(あるいは何も返ってこないだけ)でしょう。見積りにしても、かなり大雑把なものしか期待できません。
複数の間取りを手に入れたり、間取りで失敗したくなかったら、住宅展示場などに出向いて本気の相談を繰り返すか、間取りの実例や本を入手して、四六時中考えるしかないと思います。
私も、定番の本『住まいの解剖図鑑』くらいは読んだものです。今だったら、マインクラフトで仮想の住宅を建てて日射や間取りを検討していたことでしょう(ゾンビと闘いながら)。
値引きが期待できない
また、タウンライフを利用すると「値引きが期待できる」と書いているブログ記事もありましたが、これは大いに疑問です。当初の見積りから値引きがあるのはごく普通のことだからです(断固値引きしないところもあります)。
それより、資料請求は無料でも、成約時には住宅会社からタウンライフに紹介料が支払われるのでしょうから、住宅会社にとっては紹介料負担が増える分、値引しにくくなるような気がします。
これはタウンライフに限らず一般的な話ですが、成約時に住宅会社が紹介業者に支払う成約単価の相場は、一軒あたり 60 万円とか 100 万円とかにもなるそうです。
大規模なハウスメーカーでは予算が分かれていて影響しない可能性も考えられますが、小規模な工務店などで影響がないとは思えません。
個人情報の漏洩?
クチコミには個人情報の漏洩を勘繰る声もあります。しかし、個人情報保護法がある現在、ユーザの同意なしにそんなハイリスクなことはしないでしょう。
念のため、タウンライフの申し込みフォームの「個人情報の取り扱い及びご利用規約について」を読んでみたら、次のことがわかりました。
- 住宅会社から連絡が来ることがあり、連絡停止の申し出はユーザーの自己責任
- 生命保険代理店に情報提供される
- 個人情報の管理は委託されることがある
きちんと読む人は少ないと思いますが、意外なこともちゃんと書いてあります。
しつこい営業がイヤなら、「電話連絡しないでください」と書けばよいという人もいます。しかし、私は大手リクルートの SUUMO でそうしたにもかかわらず、何度断っても数年にわたって携帯に電話がかかってきたので、あまり効果はないと思っています。
本当に人気の地元工務店が対象外になる
こうした一括請求サイトを利用すると、返答のあった会社の中から決めてしまいがちです。しかし、返答に好印象がなかったとしても、それはタウンライフ経由の申し込みだから(戸別訪問客より成約率が低いから)と営業担当者に軽視されたせいかもしれず、個別に実際に対面していれば満足いく住宅を建てられた可能性もあります。
また、本当に人気の地元工務店は紹介だけで建設可能軒数の枠が埋まるため、タウンライフや SUUMO などの住宅会社の紹介事業に登録していないことがあります。
このような会社は自分で探して見つけ出すしかないので、一括請求をすることで優良工務店を検討対象外にしてしまうのは、非常にもったいないことだと思います。
それでも勧める理由
デメリットばかり書くと「利用しないほうがいいのかな」と思うかもしれませんが、私はタウンライフの利用に反対しているわけではありません。
使いようによっては、近隣の多数の住宅会社から資料をもらえ、おおまかな価格帯がわかるだけでもメリットです。事前情報なしに住宅展示場に行ってさまようより、事前にハウスメーカーの概要を知って絞り込んでおけば、時間を節約できるかもしれません。
しつこい連絡が来るのがイヤというのなら、フリーメールを利用し、SMARTalk アプリなどで無料の 050 の電話番号を取得して入力し、用事が済んだら削除してしまえばよいとも思います。たとえ非常識な営業担当者が自宅に押しかけてきても、「迷惑です!しつこいと警察呼びます!」といって帰ってもらえば済む話です。
そんなわけで、少しでも興味のある方は資料請求してみてはいかがでしょうか。
大手ハウスメーカーをご希望の方は以下のバナーから、
工務店も含めて検討したい方は以下からお進みください。
・・・とメリットもあるように書き、中立を装って勧めてみましたが、デメリットを打ち消しきれていないでしょうか?
ちょっと話の進め方が強引だったでしょうか???
正直に書きます。
そこまでして勧めたくなるのは、資料請求 1 件につき 1 万円超もの成果報酬が入るからです!
紹介料がこんなに高い案件はなかなかあるものではありません。お金が欲しいんです!!
以上。セールス・ライティングが下手すぎるにもほどがある、正直貧乏さとるパパでした。
みんなが勧める理由がわかっていただければ本望です。
これでもし成約が発生することがあれば、跳んで喜びます。
本記事は、「利用するならデメリットも把握したうえで判断してほしい」という紹介記事です。
良いサービスであれば、良いことだけが書かれていて疑心暗鬼を呼ぶ「褒め殺し」のような記事よりも、デメリットも含めてすべてをさらけ出している記事のほうが信頼され、成約につながると思うのですが。。
デメリットが大きいのなら、そのデメリットを小さくするようサービスを改善するのが筋だと思うのですが。。
そういうわけで、当サイトでのバナー掲載は中止いたしました。記事削除の予定は今のところありませんが、サービス内容が改善され、この記事の内容が事実に反することになる場合には、修正要望があれば対応いたします。
コメント
2年前に登録してすっかり忘れていたのですが本日また保険代理店から連絡がありました。
多くの人にこの記事を読んでいただきたいです
気づかないうちに個人情報の受け渡しに同意している方がほとんどと思われます。私も普段はそこまで確認しませんし。
この記事から紹介料が発生していないかどうかを久々にチェックしたら、まだゼロでした。。
素晴らしい記事だと思います!そしてさとるパパさんは裏表の無い正直で、素晴らしいブロガーさんだと思います!
ありがとうございます。ただ私もどうやって稼ぐか、どこまで許容できるかで常に葛藤しています。所詮は得体の知れない匿名ブロガーです。
さとるパパさん
はじめまして。もう更新はされていないかもしれませんが、非常に共感できる内容でしたので書き込みさせていただきました。
この記事の内容は間違ったことは書かれておらず、正確な情報だと感じています。アフィリエイトについても正直に書かれていて共感できました。
と言うのも、私も住宅系のブログを作っていましたが、同じく記事削除の依頼があったんです。私自身がサービスを利用し、体験を元に記事を書いていたのですが本家から直接削除依頼のメールが来ました。
リンクは貼っていたのですがアフィリエイトではない、通常リンクでした。
イメージを損なうので記事を削除してくださいと書いてあり一度非公開としたのですが、よく考えたら対応する必要が無いと思いました。だって実体験ですもの。
そこでたどり着いたのがさとるパパさんの記事。正直に書かれアフィリエイトリンクも削除された上で公開されていたことに共感し、わたしも記事を公開にしています。
こういった事例は多々あるんだろうと思いますが、捏造ではない第一次情報であれば発信して問題ないと考えております。
話がバラバラしてしまいましたが、同じような目に合い同じような考えをお持ちの方がいらっしゃるということがわかり、救われた気がしましたので書き込みさせていただきました。
コメントありがとうございます。
リンクをたどられて記事削除依頼が来ることもあるのですね。
私は類似の別件で弁護士を通じて脅され、第三者の弁護士に相談したところ、「問題ないので記事をそのまま残し、もし訴えられたら闘うべき」と言われたことがあります(結局何も起きていません)。
公益性のある情報を事実に基づいて示すことは社会的に必要なことであり、処罰されることはないはずですが、裁判などが面倒で委縮してしまうこともあります。まともな企業が相手なら何もありませんが、難しいところです。