自然災害に強い土地かどうかは簡単に調べられる

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日本の住宅は、さまざまな自然災害に遭うリスクがあります。そして、それらのリスクは、立地により、高いところと低いところがあります。

高い強度の住宅を建てることは重要ですが、その土地のリスクを正しく認識することもまた重要です。

その土地のリスクについて知識があれば、土地選びの際に事前に回避できますし、土地を選べない場合でも、対策を考えることができます。

現地に足しげく通ったり、住民に話を聞けばどのような問題があるのかわかることがありますが、そのような手間をかけなくても、一部のリスクは簡単に調べることができます。

地震関連災害のリスク

日本でどこでも発生する代表的な災害といえば地震ですが、地震にしても、地盤による揺れやすさ、液状化のリスク、津波のリスク、関連して起きる火災のリスクなどは、土地によって大きく異なります。

これらのリスクについては、市町村や都道府県、国土交通省などがさまざまなマップを作成しています。これらは、揺れやすさマップ、減災マップ、液状化しやすさマップ、ハザードマップなどの名称で、ほとんどの場合 Web ページに公開されています。市町村名と併せてググるなどし、確認してみることをお勧めします。

わが家の近辺では東日本大震災のときに液状化が問題になりましたが、より強い地震が発生した場合、より広範囲に同様の被害が出ることが想定されているようです。

洪水のリスク

岡山県倉敷市で注目されている洪水被害のリスクについても、多くの場合、市町村などによって洪水ハザードマップが作成されています。倉敷市においても、多くの地域が 2 階まで浸水するおそれがあるというハザードマップが事前に作成されており、今回の浸水域はほぼ想定通りだったようです。

洪水では通常、百年に一度などの確率で起きる降雨が想定されますが、今後の気象変動を考えると発生確率は高まると思ったほうがいいように思います。

わが家の周辺の洪水ハザードマップも確認してみたところ、近所の住宅が多い地域で最大 2m 程度の浸水被害が出る可能性があるようです。洪水時に通ってはいけないルートも一目瞭然です。

このマップには、土砂災害が発生しやすい地区についても明記されていました。地域によっては、上記以外の種類の災害についても考える必要があるかもしれません。

できるならばリスクの小さい土地に住みたいものですが、このような土地には昔から住んでいる人の住宅が既にあることがほとんどです。住宅用に新たに売りに出される土地には何らかのリスクがあることが付き物ですが、そのリスクは土地の価格にも反映されています。お買い得だと思った土地が問題を抱えていることに気付いたのは家が建った後だった、ということは避けたいものです。

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