大手ハウスメーカー13社なら耐震等級3は当然か?【調査】

耐震等級だけがすべてではありませんが、耐震等級は住宅の耐震性を知るうえで欠かせない、とても重要な指標です。ローコスト系の住宅会社や工務店、建売住宅はともかく、大手ハウスメーカーでは耐震等級3(最高等級)が当たり前のことのようになっています。

しかし、例外があるとか、耐震等級3「相当」と自社評価されていたのに、第三者に確認すると違った、ということはよく聞く話です。

そこで大手ハウスメーカーがそれぞれ耐震等級についてどう宣伝しているのか、ホームページをチェックしてみました。

調べたのは、年間およそ 3 千戸以上を販売している全ハウスメーカー 13 社です。

一条工務店
アイフルホーム
三井ホーム
住友林業
セキスイハイム
ミサワホーム
ダイワハウス
トヨタホーム
積水ハウス
へーベルハウス
パナソニックホームズ(旧パナホーム)
タマホーム
桧家住宅
(パパまるハウスを含めると3千戸以上)

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耐震等級3は標準仕様だが…

上記ハウスメーカーについて調べてみて気づいたのは、全社が「標準仕様で耐震等級3に対応」などと書いてあることです。以前調べたときはひっそりと標準仕様が耐震等級2になっていた会社もあったのですが、現在の標準はグレードアップしたようです。ローコストのタマホームでさえ、「等級3」を基本との記述があります。

しかしながら、どこも耐震等級 3 を確実に保証するとまでは書いておらず、たいてい、「地域やプランにより、耐震等級3相当とならない場合も…」という注記が付いています。

会社名を「”耐震等級2″」などのワードとともに検索すると、標準で対応しているはずのハウスメーカーでも、3 階建ての場合などに耐震等級3にならないケースがあることがいくつも見つかりました。

耐震等級2以下になる割合は会社によって異なり、そこまで調べることはできませんが、基本は耐震等級3、でもそうできない場合にも対応する、というのがほとんどの大手ハウスメーカーの対応のようです。

良心的な会社であれば、標準仕様の耐震等級 3 にならない場合に施主に確認するのは当然の対応だと思います。しかしそれが徹底されていない会社もあるようなので、個別のケースで耐震等級 3 になるのかどうかは、施主がしっかりと確認する必要がありそうです。

必ず耐震等級3相当になるハウスメーカー

一社だけ例外があり、桧家住宅では「全棟「耐震等級3」を実現。」を謳っています。耐震等級 3 が保証されるということでしょう。

注意書きには、「※耐震等級を満たすためにプランに制約が出る場合があります。」と、他のハウスメーカーとは真逆のことが書かれています。それがよいかどうかは別として、耐震等級3にならない住宅は建てないというのはすごい徹底ぶりです。

耐震等級3か、3相当か

正式に耐震等級3であるというには第三者機関による評価を受ける必要があり、これには費用がかかります。このため、耐震等級3相当であると自社評価で済ます会社も多くあります。

施主の費用軽減を重視するか、客観的指標を重視するかは企業の価値観によって異なるため、「住宅性能表示制度」に積極的かどうかは会社によってだいぶスタンスが違います。

耐震等級3相当といいつつ故意に耐震等級3未満にしているケースはないと信じたいですが、ミスが重なった結果として耐震等級3を満たさないことは、どの会社にでも起こり得ることです。少しでも心配ならば、費用がかかっても第三者評価を受けるほうが確実でしょう。

わが家は長期優良住宅の認定を受けただけで住宅性能評価は受けませんでしたが、耐震性に関して、長期優良住宅の基準は耐震等級2以上であることまでです。耐震等級3の確認は行われないため、住宅性能評価機関の評価も受けておけばよかったかな、とも思っています。また、将来的に自宅を売買する可能性があり、自社評価の社会的信頼性が低い場合なども、公的評価を受けておいたほうが資産価値が適正に評価されることでしょう。

参考
耐震性を比較する方法1:耐震等級
耐震等級3を超える耐震性能を求める理由

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